交通事故の後遺障害でよくあるトリガーポイントとは

交通事故45

交通事故に遭った時、その場では痛みが出なかったものの、後から痛みが出てきてしまうことがあります。中には後遺障害に繋がるようなことも珍しくないのです。交通事故後、そのような事態に陥らない為にはどのようなことに気を付ければ良いのでしょうか。

今回は、交通事故の後遺障害やトリガーポイントについて詳しく解説していきます。

交通事故の後遺障害

交通事故に遭った時、目に見える怪我があれば誰でもすぐに病院に行きますが、その時に症状がなければ問題ないと放っておく人も多いようです。しかし、交通事故の衝撃というのは相当なものであり、その時には痛みを感じなくても後から症状が出てくることもあります。

まずは、症状がなくても病院に行き調べてもらうことが大切です。中には後遺障害が残ってしまうような場合もあり、早急な対処が求められているのです。交通事故の原因が単独ではない場合、何らかの不調が見られると人身事故として扱われることになります。

このような場合は、保険などにも影響してくるものですので、早い段階での受診が必要不可欠と言えます。後遺障害の程度は等級というもので区分されるのですが、これが適切な賠償金を得る為に必要なものであり、これは病院で診断されないと決められません。

病院側から認定された等級に応じて、相手側への慰謝料請求や賠償金額を決定する為、まずはどの等級に該当しているのかを知りましょう。特に問題ないと判断し、病院を受診しないまま放っておくと、本来であれば貰える慰謝料すら貰うことができません。

交通事故に遭った時には病院で検査してもらうことが大切です。

後遺障害によくあるトリガーポイントって何?

交通事故後、体のどこかに痛みが生じた時、自分で痛みを感じる場所に触れてみても痛みを感じないなんてことがあります。実はこれ、痛みを感じている場所が自分の認識とは違う場所にあるのです。これをトリガーポイントと言います。

簡単に言うと、痛みの引き金になっている場所のことを指しています。交通事故の衝撃により、背中や腰などを強く打ち付けていることも多く、筋肉の特定の部位が痛むことがありますが、その部分が原因ではなくその周辺にも同じような痛みが生じることがあります。

トリガーポイントはピンポイントで痛みを感じるものではなく、それに付随した関連痛を引き起こすことが多いとされているのです。痛いと感じる部分を圧迫することで痛みが周辺に広がる場合、その部分をトリガーポイントと呼び、交通事故の被害に遭った人の多くにこの症状が見られると言われているのです。

トリガーポイントは筋肉の何らかのトラブルが出た際に症状として出ることが多いものです。交通事故後にこのトリガーポイントで悩まされる人が多いので注意が必要です。

トリガーポイントの治療方法とは

痛みがあるのに原因が分からない時にはトリガーポイントを疑ってみることが必要です。治療方法は色々あるのですが、トリガーポイント注射というものがあります。痛みを緩和させる効果が期待できるものの、効果が短時間しか持続しないなどのデメリットも多いようです。

ですが、痛みが辛く生活に支障が出てきてしまうという場合にはペインクリニックで相談してみることも必要でしょう。また、同じような効果が得られるのが、鍼療法です。痛み止めの注射と同じ効果を得られると言われています。

まずは、お近くのクリニックを探してみてください。トリガーポイントを発見した場合、痛みの緩和をすることができても根本的な解決にはなりません。交通事故の後遺障害でもトリガーポイントは多く発症してしまい、継続的な治療が必要となるケースが多いのです。

その為、交通事故に遭った際には多少の痛みがあっても大したことがないと放っておかず、すぐに病院を受診することが大切です。

交通事故で後遺症が残ったのに後遺障害等級が認められない!そんなときは

トリガーポイントに対して支払われるお金

交通事故によってトリガーポイントに悩まされることになったら、加害者に対してお金を請求することができます。治療のための費用や通院費など病院にかかる為のお金と、仕事を休む際の休業損害補償費用。さらに入院が必要な場合は入院慰謝料に後遺障害が残れば後遺障害慰謝料を請求することができます。

後遺障害逸失利益というお金も加害者側に対して請求できる為、まずは知識を身につけておきましょう。治療費にかかったお金というものは病院の受診代や薬代だけではありません。通院にかかった費用も含まれますので、タクシーを使用して病院に行ったという場合は、このタクシー代も請求できます。

車で行った場合も同様で、ガソリン代を請求することが可能なのです。また、トリガーポイントが原因で仕事を休むことになった場合、収入が減って困ってしまうという現状が出てくるでしょう。その為、減ってしまった収入に対して補償する休業損害補償というものも活用することができます。

ただし、仕事を休んでも収入が減らなかった場合に関しては請求することができませんので注意してください。後遺障害が残るということは生活そのものに影響を及ぼしてしまう可能性が高くなるということです。必要なお金はしっかり加害者側に請求し、生活に困ることがないようにすることが大切なのです。

治療費が打ち切られるケースもある

交通事故で後遺障害が認められた場合であっても、治療費が打ち切られてしまうケースがあります。この多くが保険会社からの打診によって打ち切られてしまうケースです。保険会社では治療に必要な目安期間というものが設けられている為、形式的に打ち切りを伝えてくることが多いようです。

しかし、治療がまだ必要となった場合は医師に相談、継続的な治療の有無を保険会社に伝えましょう。また、中には医師側から継続する必要がないと判断されてしまうケースもあります。痛みが残った状態なのに関わらず、これ以上の治療は無理と言われてしまうのです。

そのようなことにならない為には、日頃から医師とコミュニケーションを円滑にしておくことが大切です。治療費が打ち切られる人の中には、通院日数が少なかったり、湿布だけ貰って後は特に治療を行っていない人が含まれています。

明らかに通院する必要がないレベルだと治療費の打ち切りはやむを得ない部分ではありますが、痛みがあるのに仕事が忙しくて通院できないなんて時には一度相談してみることが必要です。